ネット上の情報をどこまで鵜呑みにしていいか① | ネット炎上トラブル解決・誹謗中傷対策| PC周りの困りごと|SOS110番

質問者：

スマホが普及して、ますます「ネットで検索」が主流になっていますが、ネット上の情報をどこまで信用していいのかわかりません。
とりあえず検索し、Yahoo！知恵袋などを見つけるのですが、どうも信頼性に薄い気がします。どこまで信用したらよいのでしょうか？

大和田：

なかなか難しい問題ですね。

ニールセンが過去行った調査データでネット上の口コミを70％の人が信頼するという結果が出ています。
この結果から考えればインターネット上の口コミや情報の信頼性が高まったという事は間違いありません。

しかしながら、どこまで信用してよいのか？と言う質問については個人的な意見としてお答えいたします。

・インターネット上の情報は不確実性が高い情報が大量にある事を前提とする事。
・そのうえで、比較検討のひとつの判断材料にする事。
・ソース（情報元）自身の信頼性も織り込むこと。

上記の3つを踏まえて情報の信用性・正確性を判断すべきと考えます。

質問者：

そうなんですね。

あくまでも「判断材料のひとつ」としてとらえることが重要だということなんですね。

”・ソース（情報元）自身の信頼性も織り込むこと。”とおっしゃっていましたが、Wikipediaはソースになりえますか？
ソースの信頼性も、どのあたりから判別するのがよいのでしょう？

大和田：

例に上がったwikipediaの信頼性は高くはありません。
wikipedia側も信頼性を高めるため情報源がないデータは削除されたり、誤った情報があれば各編集者が修正したりとデータの正確性を高める努力をしている事は間違いありません。

しかしながら、事実と全く関係ない情報やソースが不明瞭な情報が書き込まれているケースも多くあるため、データとしての正確性は欠けます。
従って、あくまで参考程度に見るものになると考えます。

次に、その信頼性はどこから判別するかと言う点ですが、ウェブサイト自体の運営者と運営ポリシーや運営手法に関わってきます。
例えば、wikipediaであれば個人が自由に編集できる辞書です。
ですから、直されるとは言えど好き勝手書かれている内容だったりします。

しかし、ニュース（ここでは日経新聞とします）では誤った情報だった場合には訂正をしなければなりません。
一メディアとしての責任を全うしなければならないわけですね。

また、内閣府のホームページや行政機関のウェブサイトなどであれば当然ながら不正確な情報を気軽に発信する事も出来ません。
このように企業（運営者）や、どのような性質のウェブサイト（運営手法・ポリシー）かによって信頼性の高低を判別するしかないのではないでしょうか。
もっと極端にいうと、運営者サイドが手離れが良いウェブサイトであれば情報の正確性には責任を持てず、運営者自身が発信している情報であれば（多少）信頼に値するという判断をしても良いのではないでしょうか。

質問者：

なるほど。。
運営している企業や団体、個人がどれだけ信頼できるものか？ということも見なくてはいけないし、
サイトそのものが、気軽に誰でも書き込めるタイプのものになれば、信頼性もより低くなっていくということなんですね。

仕事や勉強で調べものをするときには、誤った情報を使えないですから、こういったところで気を付けないといけないのですね。