業種業界別の炎上パターン①
ネットトラブル
2015.10.03
質問者:
今回は、業種・業界別に起こりやすい炎上パターンについてお伺いしたいと思います。
これまで話題になった過去のネット炎上事例を見ていくと
・炎上のきっかけ
・火種となった情報
・炎上を加速させる人々の属性
がそれぞれの事例によって異なっており、そのため、ひとくちに「ネット炎上」といっても色々なパターンがあるのではないか?と思うようになりました。
そこで、簡単に、業種・業界別に炎上しやすいパターンをお伺いしようということなのですが…
まずはじめに、炎上事例として話題になりやすい「飲食業界」から、ご説明いただけますでしょうか?
飲食業界では、炎上しやすいパターンや特徴などはありますでしょうか。
大和田:
以前よりお話をしている炎上する理由の、、、
法律違反・犯罪行為
マナー違反
差別
批判行為
皇室
宗教
政治・イデオロギー
上記がありますね。
そこで、飲食業界特有と言いますか、過去の例から考えると「マナー違反」が該当します。
もう少し深掘りすると、不衛生と言うのがキーワードになる気がします。
質問者:
「マナー違反」というと、正社員従業員やアルバイト従業員がマナー違反と思われる行動をとったことで、炎上するという事でしょうか?
また、「不衛生」なことが、どう炎上の引き金を引くのですか?汚いお店は確かに嫌なのですが、、、、
大和田:
マナー違反と言う点では、従業員が原因の場合が割合としては多く感じますが、現実的にはお客さんが原因で炎上しているケースも多くあります。
不衛生と言う点で、有名な炎上事例でお話しすると冷蔵庫に入ったり食洗機に入ったりした写真をtwitterなどでアップしたら炎上したというケースです。
質問者:
「不衛生と言う点で、有名な炎上事例でお話しすると冷蔵庫に入ったり食洗機に入ったりした写真をtwitterなどでアップしたら炎上したというケースです。」
なるほど!
2~3年前の夏ごろにありましたね。
マナー違反の中でも、衛生面に関することのマナー違反というのがより注目を集めやすい・炎上しやすい、ということですね。
飲食店ですから、当然といえば当然のような気もします。
「現実的にはお客さんが原因で炎上しているケースも多くあります。」
こちらも、お客さんが飲食店に備え付けてある醤油さしにいたずらしたり…という事がありましたね。
従業員だけでなく、お客様も出入りしており、ある意味不特定多数の人間が関わっているからこそ、事前防止も難しいでしょうね。。
接客業や、サービス業ではいかがでしょう?
大和田:
過去の例では、ホテルや衣料品店などで有名人が来店したことをtwitter上に書き込みをして炎上したケースがありますね。
この点は、接客・サービス業に限った話ではありませんが。
質問者:
そうですね。飲食店にも同じことが言えますね。
例えば、「ホテルのサービスが悪かった」「受付の対応が最悪だった」など、サービス品質の面で炎上を起こすことはあるのでしょうか?
大和田:
起こり得る事ですね。
炎上の火種にはなりかねないと思います。
しかし、どんな事柄なのかと言う事がやはり大きいですし、そのホテルやサービスの知名度にもよってくるのではないでしょうか。
ですので、有名なもの・サービスなのかまたは問題自体が重大で落ち度のあるような行為なのか、と言う事が炎上するか否かのキーになると思います。
質問者:
知名度×問題の重大性 で決まってくるといったところでしょうか。。
「ちょっと愛想が悪かった」程度の話であれば、クチコミサイトに書き込まれることはあれど、炎上の原因とはならなさそうです。
IT系・ネット関連の企業などは、いかがでしょう。
何か特徴的な部分はありますか?
大和田:
提供しているサービスが企業向けなのか個人向けなのかと言う部分で変わって来そうな話ですね。
パッと思い当たる事で言うと、企業体質や労働環境について話題になりがちが気がします。
質問者:
確かに。
企業向け(BtoB)なのか、個人向け(BtoC)なのかでだいぶ変わってきます。
これは一括りにできないかも知れません。
「パッと思い当たる事で言うと、企業体質や労働環境について話題になりがちが気がします。」
これは、前回お話しくださったような「頑張っているからこその過労勤務(残業多い、デスマーチといわれてしまうような内容など)」も入ってきますか?
大和田:
そうですね、そのようなケースが多いのではないでしょうか。
質問者:
なるほど、一旦、大まかな業種はお伺いできました。
また次回、別の業界についてもお聞きしたいのですがよろしいでしょうか?
大和田:
はい、構いませんよ。
質問者:
では、今日はこの辺で・・
どうもありがとうございました!
東京都生まれ。
高校卒業後に情報通信関連の一部上場企業に入社。
同社ではインターネット関連の事業部に所属し、退職後、モバイルメディア事業を立ち上げる。
2006年に株式会社アドリンクを設立、代表に就任。インターネット広告の代理店事業を開始。
2009年にネット上の誹謗中傷対策の分野に進出。
2013年、ネクストリンク株式会社に社名変更し、
ネット上の誹謗中傷対策事業を主軸として事業を展開して現在に至る。
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